• 在宅ワークの今後の展望は?きっと職種はここまで広がる
公開:2021/04/20  更新:2021/05/14

在宅ワークの今後の展望は?きっと職種はここまで広がる

在宅ワークは増え続けていますが、在宅ワークとして成立するには以下3つの条件が揃っていなければなりません。
・その場に行かなくてもできる
・成果物が明確である
・リアルコミュニケーションが不必要
これらを踏まえた上で今後在宅ワークにスライドしていきそうな職種をあげて紹介させていただきます。

オンラインスクールの講師

既に英会話などが有名ですが、ウェブカメラなどを通したオンライン通話が定着した今。
学習関係はオンラインに集約される可能性が高いといえます。
つまり、プログラミングスクールや資格講座などはもちろんのこと学習塾や学校の授業さえも在宅になるといえるのです。
よって、日本でいう「先生」「講師」といった職業は近い将来在宅一本になるといえるでしょう。
法人を通さず個人的にも開業できますので、知識やノウハウをお持ちの方は考えてみるとよいです。
現在では知識のマーケット「ココナラ」などでもはじめられます。

飲食業

意外かもしれませんが、飲食業が在宅ワークになる可能性はあります。
そもそも在宅ワークが普及した要因のひとつにウイルス関係のことがあり、飛沫によるものとされるため飲食店は厳しい状況を強いられています。
しかし、危険を察知してデリバリーやテイクアウトをいち早く実践した業者は生き残りました。
現在、ウーバーイーツや出前館といった外注の配達業者がありますし、決済もクレジットカードや電子マネーで行うことができるため、店舗を構えずとも
デリバリー専門の飲食店を開業することが可能なのです。
つまり、料理が得意な方は許可さえ下りれば在宅ワークで飲食業を開業することが可能になります。

事務職

事務職は既に在宅ワーク化されつつありますが、近い将来ほぼ100パーセントが在宅ワーク化されると予想します。
理由は明確でパソコンなどを使った処理や電話対応が主になるので人と接する必要がないからです。
もともとは会社に出社してお茶くみをするなどといったことも作業の範疇でした。
ただ、リモートワークは社員が上司が監督していない間に仕事をさぼるのではないか、仕事の能率が悪くなるのではないかといった理由から敬遠されがちでした。
近年、実際に事務職をリモートワークにする取り組みを行い成果がでているため企業側も導入を検討する可能性が高そうです。
しかし、リモートワークが可能と分かれば事務職を完全にアウトソーシング化する可能性が高く、正社員として事務職で働くのが厳しくなる世の中が迫っているといえるでしょう。

在宅ワーク化できるものはしてしまうのがコスト削減の近道

企業にとって在宅ワーク化できるものはしてしまうのがコスト削減の近道です。
確かに社員を出社させないということは仕事の能率が下がるのではないかという懸念がありますが、出社をさせれば
交通費もかかりますし、社員に食事などを出している会社は食費などの経費もかかります。
また、正社員は福利厚生面なども含めて会社側が大きく負担を強いられるため、可能な限りは少なくしたいというのが本音です。
できるだけアウトソーシングに頼り、会社の経営を維持していくのもよいのではないでしょうか。

アフターコロナは日本だけではなく、世界が変わるかも知れません。

<記事執筆者  鈴木智哉>
経歴
ライター歴15年以上、コンテンツディレクターとして様々なメディアに従事。
現在は在宅ワークを推奨する業務委託チームのリーダーを務めており、クライアント
の求めるコンテンツを提供中。

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