少子化対策によりテレワークが普及
日本における労働人口は減少の一途をたどっています。これを受けて人材確保のため、子育てと仕事の両立を目指す企業が増加中です。具体例としては福利厚生の一環で、子育て関係の制度が充実しつつあります。特に有名なものとして育休、時短勤務が挙げられるでしょう。しかし、そのいずれにも一長一短があります。育児休暇は充分に時間的余裕を確保できる反面、子育ての合間に仕事をしたい人には適していません。また、時短勤務はいつもの職場で働きながら子育てとの両立も目指せるものの、移動時間が問題になる他、仕事中は子供の様子を見られない難点があります。
テレワークを活用すれば、より柔軟に時間を使えるのが魅力です。一通りの家事が終わってから夜間に作業したり、休憩を兼ねて子供の様子を確認したりと、仕事と育児の親和性は高くなるでしょう。このことから、10年後は育児休暇や時短勤務などの制度が浸透した上で、子育て中のテレワークも積極的に検討できる時代になっていると予想します。ライフステージにあわせて、これらの制度を使い分けられる勤務先が増えているはずです。
企業内の業務はリモートに移行する
IT技術の進化により、遠隔地で業務を行うための環境が整備されると予想します。これにより例えば、ITエンジニアやデザイナーの他、クリエーターなどのリモートワークと相性が良い職業は、今より働き方は自由になるでしょう。普及する理由は、企業としてはリモートワークによる作業を増やすと、コストと時間の節約に繋がるためです。例えば東京本社で行っているプロジェクトに、大阪や名古屋のスタッフを動員したいとしましょう。リモートで作業に参加できるようにすると、交通費や宿泊費などのコストが浮きますし、時間的にも無駄がありません。従業員側も自宅付近で大きな負担なく勤務できるなら、職場への満足度も高まるでしょう。このため、人材確保にも好影響があります。
より良い未来を目指して
テレワーク・リモートワークの導入については、企業側・従業員側のニーズが合致している点も多く、10年後には更に浸透すると考えられます。技術的なハードルなど不安材料もあるものの、今は改善が進んできました。新しいソリューションも次々と登場しており、中には、これまでと違う働き方を可能にするものも登場するかもしれません。時代の変化を注視しつつ、働き方の可能性を広く検討していきましょう。