リモートワークに対する企業側の意識革命が大切
リモートワークは、企業の考え方が大きな壁となっているといわれています。今までのやり方でそれなりの利益を上げていければ、緊急時を除いてリモートワークの必要はないと、変化を恐れ、現状維持を望む企業も少なくありません。ですが、現状維持を続けていくことで、人材不足を助長するなどのデメリットがあることも考える必要があります。
例えば、男女雇用機会均等法が施行され、男女関係なく仕事のスキルを上げる機会があったものの、その後、結婚や出産、介護を機に仕事を辞めざるをえなかった、特に女性の方が多くいます。能力があるにも関わらず、勤務時間や勤務場所がネックとなり、仕事に復帰できていない人も少なくありません。景気に関係なく人材不足が叫ばれる時代ですが、リモートワークを導入している企業であれば、事情があって働く時間や場所を制限されるものの、潜在能力がある人材を積極的に登用することで、新たな企業価値を生み出したり、生産性を向上させることができます。
リモートワークをしやすい環境整備も重要
リモートワークは、働く側のライフワークバランスの面でメリットが大きい働き方です。ですが、リモートワークによって業務効率が下がったと感じる従業員は少なくありません。つまり、生活の質は上がったものの、仕事のクオリティは下がったと実感しているので、仕事の質を上げるような対策を立てることで、働く側がリモートワークのメリットを実感し、普及を促進できます。
リモートワークでは、対面で働いているときに比べてコミュニケーションがとりづらくなったと感じる従業員が増えています。この点を解決できるのが、コミュニケーションツールです。雑談したり気軽に相談するなど、リアルのオフィスでの日常を、ツールを使って実現させることができます。また、仕事専用のデスクや椅子がないことで、長時間仕事をするうえで支障が出ているケースもあります。この点は、通勤手当の代わりに在宅勤務手当を支給するなどして、自宅のインターネット環境を整備したり、長い時間仕事をしても疲れない机や椅子を従業員が自ら選んで購入できるようにしている企業もあるため、参考にできます。
リモートワークを普及させるには
リモートワークは、緊急時のみの働き方と考える企業も多いですが、リモートワークを実施していないことで、優秀な人材の獲得の面で機会損失が生じることなどのデメリットに着目すると、企業の意識を変えることができるかもしれません。また、従業員同士がコミュニケーションをとりやすいツールを導入したり、働く環境を向上させるような制度を作ることで、リモートワークの普及につなげることができます。
