在宅ワーク導入率は減少傾向予想
日本生産性本部のデータによると、2020年5月のテレワーク実施率は31.5％、2021年4月のテレワーク実施率は19.2%と減少傾向にあることが分かります。コロナ禍の調査でもテレワーク実施率は減少傾向にありました。このことから、アフターコロナの世界においては在宅ワークを導入する企業数は更に減少することが予想されます。
また、在宅ワークを取りやめた理由として、管理者側から「セキュリティの管理が難しい」「労務管理が難しく、評価がしづらい」「顔を合わせる機会が減り、コミュニケーションが希薄になる」などの声が上がっています。これらの意見から、在宅ワークの潜在的課題を解決する難しさが窺えるでしょう。これら課題を解決する試みも多数なされているとはいえ、根本的な解決はなかなか難しいものです。「明日から出社勤務で！」という指示が突然出る可能性も少なくありません。そのため、そのような状況になる覚悟は常に持っておき、準備しておいた方が良いでしょう。
在宅ワーク継続希望者は7割超
在宅ワーク導入企業の減少が予想される一方で、在宅ワーク継続希望者は多数いるのが現状です。日経ウーマノミクス・プロジェクトの会員への調査では、コロナ禍で在宅ワークを経験した人のうち、7割超が在宅ワークの継続を希望していることが明らかになっています。「仕事に集中できる」「育児と両立できる」「通勤時間が減り、ストレスが減る」「親の介護と両立できる」など在宅ワークのメリットを挙げ、継続を希望する声が多数聞かれます。
つまり、在宅ワーク導入企業は減少が予想されるものの、在宅ワーク継続希望者は一定数いるという現状が見えてきます。これは何を意味するのでしょうか。一言で言うと、在宅ワーク継続希望者の受け皿が十分でなくなる可能性があるということです。そのため、今後起きうる現象としては「在宅ワーク可能求人案件への応募の殺到」や「在宅ワーク可能求人をめぐる競争の激化」、「在宅ワークをしたいけれどできない人の増加」が挙げられます。在宅ワーク希望者間の激しい競争を勝ち抜かないと在宅ワークを継続できない、在宅ワークのメリットを享受できない時代がすぐそこに迫っていると言えるでしょう。一言で言うと、「在宅ワーカー戦国時代」の到来です。
在宅ワーカー戦国時代の到来！在宅ワークを続けるには
では、在宅ワーカー戦国時代を生き残り、在宅ワークを続けるにはどのようにすれば良いのでしょうか。大事なことは、的確な企業選びと在宅ワークスキルのブラッシュアップです。
在宅ワークで働ける企業数の減少が予想される以上、的確な企業選びは必須です。転職を希望する場合は、企業求人サイトで「勤務地自宅」「在宅ワーク可能」などの記載がある企業を探してみましょう。その時、在宅ワーク可能求人に特化した求人サイトを利用するのもおすすめです。面接時に本当に在宅ワークが可能なのか、担当者に確認することも忘れないようにしましょう。
また、在宅ワークに必要なスキルを更に磨いておくことも重要です。在宅ワークを経験する中で、プログラミングスキルやWEBライティングスキル、WEBデザインスキルなどを磨いた在宅ワーカーも多いでしょう。しかし、在宅ワーカー戦国時代においては競い合うことになるライバルたちも、在宅ワークに必要なスキルを磨きあげている点は同じです。今後は、ライバルとの競争に勝たないと在宅ワークの継続は難しくなります。そのため、今持っているスキルに磨きをかけたり、新たなスキルを身に付けることで、アフターコロナの世界でも在宅ワークで働き続けられる可能性が高くなるでしょう。
在宅ワークには「通勤時間のストレスが減る」「子どもと過ごせる時間が増える」「集中しやすい」などといったメリットが多数あります。コロナ禍でこれらのメリットに気付いた在宅ワーカーも多いことでしょう。「アフターコロナの世界でも在宅ワークを継続したい！」という在宅ワーカーは多数いると考えられます。在宅ワーカー戦国時代とも言えるアフターコロナの世界でも、快適な在宅ワークや理想的な働き方を実現できるよう、今から入念な準備を進めていきましょう。
